カッサンドラの日記』79 みんなの海か、自分の海か──中国の海洋進出と「悪の論理」

橋本 由美

橋本 由美

『カッサンドラの日記』79

みんなの海か、自分の海か

中国の海洋進出と「悪の論理」

橋本 由美

 「みんなの海」を自らの「領土」へと塗り替える中国の異質な海洋進出。その根底には、時代を超えて引き継がれてきた大陸国家の眼差しがある。
 米中露のパワーゲームが激化し、隣国中国は剥き出しの「悪の論理」で着々と世界戦略を立て、虎視眈々と覇権確立の機会を伺っている。地政学的な“チョークポイント”に国土を持つ日本の生存戦略を問う。

三者会談 米中露のバラバラな思惑

 何も決まらないだろうと言われていた深圳のAPECでの三者会談は、予想通りに終わった(記念撮影会だった)。決まらないことは、日本にとって悪くない。三者の思い描くものはかけ離れている。プーチン大統領はウクライナ戦争を有利に終わらせるために利用したいし、大国の地位を守ってロシア抜きのG2にはさせたくない。トランプ大統領は核軍縮の枠組みを決めて、自身の政治的遺産を作りたい。習近平主席は「核」にも「ウクライナ」にも触れずに、「台湾統一」への地ならしにしたい。「新ヤルタ会談」が「戦後秩序」の再確認だと騒いでいるのは中露だけだ。「戦勝国」に拘るのは、いまの自分たちに正当性がないことを知っているからかもしれない。日本にとっては、APECよりもQUADの「自由で開かれたインド太平洋(FOIP)」のほうが大切だろう。

日本の「有事」が意味すること

 高市総理の「台湾有事は日本有事」の国会答弁以来、中国の日本に対する猛攻が一段と激しくなり、収束の兆しはない。日本叩きの機を捉えたとも言えるが、台湾は中国にとっての「弱点」だからこそ、猛り狂うのだとも言える。

 古くからの文明圏という視点に立てば、台湾も日本列島もフィリピン群島もカリマンタン島もベトナムもアジア大陸の周縁部にある海洋国家群であって、陸の国家である中国とは異なる文明に属しているのだが、中国は決してそれを認めない。大きな違いは「群島の海域はみんなのもの」という群島民の意識に対して、「群島によって囲まれた海域は、自分のもの」という中国の主張である。「みんなの海」であった南シナ海を勝手に埋め立てて自国の内海にしてしまったことが、象徴的である。中国は沖縄にも食指を伸ばしていて、嘗ての琉球王朝は中華圏だと主張し、沖縄は日本が不当に併合したものだと言う。

 大陸の周縁部(リムランド)は海洋貿易に依存する小国で構成されていて、「みんなの海」を互いに行き来していた。群島の内のどこかひとつの島を、大陸の延長だと言って、島と海を大陸に領有されたら、群島の海洋貿易は寸断されてしまう。「有事」は、武力衝突のことだけではない。「ひとつの小国である島が大陸の延長と見なされ、群島の通商域でなくなること」は、他の群島の国々にとって平時の貿易の海域を変更させられる事態である。台湾が大陸の延長になってしまえば、最北に位置する日本にとって、「平時には往来のある」群島との遮断を意味する。

 いまでは「みんなの海」が群島同士の通商域というだけでなく、とくにマラッカ海峡から南シナ海へのルートは中東の原油の導入路として重要な航路になっている。そこを「大陸所有の海」にされてしまうと、「みんな」が困る。武力をまったく使わなくても、南シナ海の埋め立てや台湾問題は、群島にとっては異変であり「有事」である。

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中国が狙う海域

 大陸棚という考え方は、第二次世界大戦後の大陸国家が言い出した概念である。技術が進歩して海洋資源の掘削が可能になり、その権利を確保するために大陸国家が主張し始めた。大陸の半島部(インドシナ半島や朝鮮半島)の国々には大陸棚に対する発言権はないという理由で南シナ海を中国の領土だと言い出したのも戦後である。1905年の上海商務印書館発行の中国地図の南限は香港であったが、その後、海南島まで延長し、とうとう南シナ海に人工島が造られてしまった。

 東シナ海についても同様で、尖閣諸島周辺で海底油田が発見されると、中国は、それまで自国の地図に「日本領」と書かれていた尖閣諸島を「中国領」に変更した。大陸棚が大陸国家に帰属するという主張が通れば、朝鮮半島も琉球諸島も日本列島も、近海はすべて中国領になってしまう。現在、沖縄に米軍基地があるために、東シナ海にはまだ手を出せないが、それでも中国はたびたび日中境界線付近に掘削船を固定して掘削を試みている。中国は東シナ海の完全掌握を諦めてはいないだろう。

 南シナ海と東シナ海だけではない。1941年に、スパイクマンは、台湾・シンガポール・オーストラリア大陸北端のヨーク岬の「3点」を結んだ三角形を「アジアの地中海」と呼んで、いつか中国が支配する海域になるかもしれないと予測した。そう言えば、当時ここは旧日本海軍が兵士を送り込んだ英米との前線である。パラオ諸島やミンダナオ島やニューギニアはこの海域にある。

「アジアの地中海」の内海化

 中国が「アジアの地中海」を内海にする意思があることは、中国が定めた「列島線」という概念からもわかる。中国の第二列島線は「アジアの地中海」を含んでいるからだ。イギリスやアメリカのような海洋国では、「点」(チョークポイント)を押さえて海洋への睨みを効かせるが、海域全体を自分のものにする発想はない。しかし、第一列島線や第二列島線の内部は中国の支配だという主張は囲碁による囲い込みのようで、「陸」の国家がもつ「面」の発想である。

 囲碁が海域にも通用してしまえば、日本の船舶がインド洋に出るためには、オーストラリアの東海岸を南下して大陸の南側の南極との間を抜けるルートという、途方もなく遠回りを強いられることになり、日本の生命線をもぎ取られるに等しい。中国が勝手に定めた「列島線」によって最も打撃を被るのは日本である。

 アメリカにとっても、ユーラシア大陸にある国家が圧倒的な力で支配することは、自国の安全に対する脅威である。スパイクマンは、ユーラシアの大国がそのような力を獲得することを不可能にする政策が必要だと説いた。ジョージ・ケナンは、ソ連と中国を封じ込めるために、大陸の周縁にあるドイツと日本に対する関与を継続させなければならないと見ていた。アメリカが第二次世界大戦の敵国だった日本とドイツの戦後復興に力を入れたのは、ソ連や中国という共産圏の拡張を「封じ込める」ためである。

 リムランドにある工業国のドイツをロシアから引き離し、工業生産力のある日本を中国の属国にさせないことは、海洋国家アメリカにとって、ユーラシア大陸に強国を作らないための絶対条件だった。エルブリッジ・コルビーの「拒否戦略」も、この考えの延長だろう。リムランドの国々は、ランドパワーとシーパワーの攻防の前線にある。前線上の琉球諸島に拠点を作りたい中国は、沖縄への干渉を強めていくだろう。

海運が生命の日本

 世界の物流の90%は海運である。海に囲まれた日本の海上輸送は貿易のほぼ100%に近い。帆船の時代から、戦闘能力のある船が自国の商船を護衛し、積荷を狙って襲って来る海賊や他国船から護った。アルフレッド・マハンは、海軍は通商を守るために存在すると言っている。海洋が安全でなければ、自由な航行による通商国の繁栄はない。海の安全が脅かされ、原料や食糧の輸入や製品の輸出が出来なくなれば、日本は干上がってしまう。

 「世界の警察」と言われたアメリカでは、海軍が海洋秩序を護る役目もしている。オバマ大統領が「アメリカは世界の警察ではない」と言ったのは、国力のピークを過ぎて重荷になってきたからだが、まだ、アメリカには余力が残っている。現在、世界一の船舶保有数を誇るのは中国であるが、中国海軍が海洋の秩序を護るとは言い難い。中国海軍は自国の領有権を護ることが使命で、そのためにかえって海洋秩序を乱しているようにさえ見える。漁船や民間船まで使って海を「領土化」している中国に、自由な海洋の秩序維持を期待するのは難しい。中国による海洋秩序とは、「みんなの海の安全」のためではなく「中華の海」のための秩序になるだろう。

 アメリカの国力が低下すれば、海洋秩序の維持にまで手が回らなくなる。トランプ大統領は秩序維持の負担を「不公平だ」と言っているが、アメリカが海洋秩序を護って来たのは、もちろん自国のためである。けれども、海洋秩序が維持されていることによって世界中の国々の船舶が恩恵を受けていることもまた事実である。もともとアメリカのために作り上げたシステムでも、それが日本の生存のために必要なものであるならば、これを護ることは日本にとっても重要である。

中国にある不安定さ

 国富は海上貿易によってもたらされる。海洋秩序が安定しているということが、貿易には重要である。安定の恩恵に与っている国には、中国も含まれる。中国の経済発展はアメリカの経済システムを利用したことで実現した。しかし、金融システムと流通システムをアメリカに依存し続けていたら、中国はアメリカを凌駕できない。マラッカ海峡を米英が制していることが、中国の通商にとって最大の懸案である(マラッカジレンマ)。特にエネルギー導入路として、マラッカ海峡の掌握は悲願だろう。

 沖縄米軍基地は、東アジアから東南アジアの海域全体をカバーでき、中国の海洋進出を抑えるための「ベストポジション」にある。沖縄米軍基地の存在は、中国にとって最大の軍事的障害である。障害を取り除くために、沖縄に認知戦をしかけている。

 中国の歴代王朝は異民族の侵入と国内の動乱によって崩壊した。地図を眺めれば、中国はいくつもの国に囲まれた、長い国境線をもつ国である。陸の国境線が長いうえに、ロシアと同じく、チョークポイントを通らずに外洋に出られる海岸線を持たない。中国東部の臨海部の沖は、文明を異にする群島が塞いでいる。全方面の警備が必要な国家である。

 「一帯一路」は、それを克服するために考え出されたものだろう。但し、陸上の「帯」も、海の「路」も、中国への一方向へ向かうものであり、他国への恩恵は少ない。参加国に自国で過剰生産された製品を売りつけ、送り出した自国の国民に仕事を与え、中国だけが利益を得る。多額の貸し付けによって「債務の罠」に陥った国も多い。債務返済に苦しむことで相手国の成長が阻害され限定されて、貸し付けた資金を回収できず、投資に見合う経済効果はいまひとつのようだ。最近は、一帯一路もあまり流行らないらしい。

 モンゴルやチベットやウイグルを制し、中央アジアを一帯一路に組み入れ、ウクライナ戦争でロシアに恩を売って、いま、中国を囲む陸の国境線は概ね安定させることができた。内陸をほぼ安定させたことで、海洋進出に集中できるようになったが、まだ国境線が未確定な場所は多い。黒竜江付近の暫定国境線を越えてロシア領にも中国が進出しているが、人口の少ないシベリアでの紛争を避けたいのか、ロシアは見て見ぬふりをしている。チベットとインドの国境線も未確定のままで、ここでは水源の独占計画によって下流域国家の生存がかかる深刻な問題が生じている。陸の国境問題の火種は完全に消えてはいない。いまのところ、ロシアとは協力関係にあるが、ユーラシアに覇権国が両立することは難しい。ロシアにとっても中国にとっても、完全に相手の傘下に収まることは耐え難く、牽制が続くだろう。

 どの時代でも中国にとって人民の統制は重要課題であった。モンゴル人やチベット人や多くの少数民族に漢化政策を押し付け、ウイグルにジェノサイドを断行するのは、そうしなければ不安が解消しないからである。国民の監視が海外居住者にまで及ぶのは、人民の反乱が共産党政権を揺るがしかねないからで、これが最も恐れていることかもしれない。国民が外国の価値観に感化されることを恐れて、情報統制と言論統制は永遠に続くのだろう。

「悪の論理」に耐えられるか

 中国の海洋進出には、二つの特徴が窺える。ひとつは、中国が英米のような海洋国家ではなく、「陸」の大国の性質のまま、海に進出しているということである。海洋をチョークポイントによるコントロールではなく、その海域全体を「領土的」に「面」で支配しようとする。南シナ海の埋め立てや列島線の設定にそれが現れている。

 もうひとつは、中国には「同盟」を組む相手がないことである。何千年も続いた中華意識は容易には消えず、他国を対等に扱うことができないせいかもしれない。中華意識がある限り、ウェストファリア体制を原点とする国際秩序には、中国は永遠に馴染めないだろう。

 嘗て『悪の論理』という題名のベストセラー本があった(倉前盛道著 1977)。米ソ対立で核の脅威が激しかった時代に書かれた地政学の本である。確かに地政学には悪知恵が必要なようで、不愉快な論理である。けれども、いまの世界を見れば、領土や権力や資源の剥き出しの争いが多発していて、誰にでも納得できる「平和」などありえないことがわかる。「自分に都合のいい平和」のために、人々は争う。ロシアにとって、ウクライナを制していなければ自国の平和を確信できない。中国も、台湾を支配下に置いて太平洋への安全な出口を確保しない限り、自分たちの平和がないと思っているのだろう。平和は国によって異なり、平和の対立が争いを生む。

 大陸の国々は、常に国境線をめぐる摩擦を経験していて、その中で多くの国が消えていった。日本が国際社会に強引に組み入れられたのは19世紀後半のことで、それからまだ150年余りしか経っていない。経験の浅い日本が「悪の論理」のなかで生き延びるには、苦労が多くて当然だ。中国もロシアも日本も自分たちが辿って来た歴史の中で形成された国家の性格から逃れられない。

 世界史上、生き残る国にあるのは経済力と軍事力(防衛力)である。内政が「善の論理」であっても、国家間では最後は「銃とカネ」が物を言う。まさに「悪の論理」で世界は動く。日本列島は米中露のいずれにとってもチョークポイントそのものである。地理上の位置は、時代や国家の変化に拘らず、そこにあり続ける。どの時代のどの国にとっても、チョークポイントはチョークポイントであることに変わりはない。ここを国土とする日本が生き残るための道は険しい……。

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