【藤原昌樹】わたしたちは沖縄人か、日本人か－大規模世論調査に見る沖縄人のアイデンティティと世代間ギャップ－

藤原昌樹

2025.07.25

沖縄における「アイデンティティ」－復帰50年に行われた大規模世論調査

　先般、出版された『復帰50年の沖縄世論』では、沖縄が日本復帰50周年を迎えた2022年（日本復帰記念日は5月15日）の9月に行われた、沖縄県在住の有権者3,800名（2022年8月時点の18歳～80歳まで）を対象とする大規模世論調査（以下、「2022年調査」と略記）の結果に基づき、「沖縄における複雑なナショナル・アイデンティティの位相と米軍基地をめぐる意識との関係」について論じています^(注1)。

　かつて拙稿で沖縄における「アイデンティティ論」について論じたことがあります^(注2)が、同書では、「単一民族国家」という神話が根強く残る日本社会では多くの人々が「日本人」というナショナル・アイデンティティを自明視しているのに対して、沖縄では「日本人」以外のナショナル・アイデンティティ、具体的には「沖縄人（ウチナーンチュ）」といったアイデンティティを持つ人が少なくないどころか多数派であり、その歴史的経緯や地理的特性など社会的・文化的差異に基づき、「日本人」とは異なるナショナル・アイデンティティを主張しうる、ほぼ唯一の地域であると指摘しています。

　「沖縄のアイデンティティ」については、これまでにも多くの先行調査が実施されており、「沖縄県民の多くが沖縄人（ウチナーンチュ）であることに誇りを感じている」ことが報告されています。「2022年調査」でも75％を超える人々が「誇りを感じる」と回答しており、大多数の沖縄県民が沖縄への肯定的な感情を持っていることが示されました。

　「2022年調査」では、対象者自身のアイデンティティの自己定義について、過半数を超える人々（52％）が「沖縄人（ウチナーンチュ）であり、かつ日本人」と回答しており、沖縄県に住む人々の多数派が抱くアイデンティティが複合的なものであることが再確認されています。続いて「沖縄人（ウチナーンチュ）」など「日本人」というアイデンティティを含まない「ローカル・アイデンティティ」を抱く人が4分の１程度、そして、「日本人（だけ）」というアイデンティティを抱くのは（沖縄県外で生まれた人々を含めても）6分の1程度、沖縄生まれに限れば8％弱と更に少なく、沖縄県民の中で「日本」だけにアイデンティティを抱く人々が少数派であることが示されています^(注3)。

　また、同調査では「アイデンティティ」の自己定義に併せて「何によって『沖縄人』『日本人』を定義しているのか」「ある人を本当に沖縄人であると見なすためには何が重要なのか」についても問うています。

　「沖縄人」の定義として最も重要視されているのが「自分自身を沖縄人だと思っていること」（自己定義）という項目であり、圧倒的多数（85％程度）が重要であると考えています。続いて「沖縄県内で生まれたこと」（出生）、「人生の大部分を沖縄で暮らしていること」（居住）、「先祖が沖縄人であること」（先祖）という条件が重要視されており、その一方、言語（文化）としての「島言葉（しまくとぅば）」については、実際に話せる人が少なくなっていることを反映しているのか、重要であると考える人が３分の1程度となっています。

　沖縄の人々が「日本人」をどのように定義しているのかについて「沖縄人」の定義と比較してみると、必要とする条件の多寡は非常に似通ったものとなっており、「自己定義」はほとんどの人が必要と考えており、「出生」や「居住」が６割強、「先祖」がそれに続く程度で重要と考える人が多くなっています。言語（文化）としての「島言葉（しまくとぅば）」と「日本語」は対照的な結果が出ており、７割ほどの人々が「日本語」を重視していることが見て取れます。

　その他、「日本人」の定義に関してのみ聞いている項目として「国籍」や「宗教（神道か仏教の信者であること）」という項目がありますが、「国籍」については「自己定義」と並ぶ程度に重視する人が多い一方で、「宗教」を重要と考える人は１割程度とごく少数になっています。

　同書では、フランシス・フクヤマが「昨今のアメリカの右派・左派の分断状況なども、物質的・経済的な利害よりも（集団としての）『尊厳の承認』や『アイデンティティ政治』が影響した結果である」と論じている^(注4)ことを例に挙げて、近年、「アイデンティティ」の政治的側面における重要性が世界的に高まっているとして、そのような「尊厳の承認」や「アイデンティティ」による分断という構図は、「沖縄」と「本土」の対立図式に陥っている日本国内における現状にも当てはまり得ると論じています。

　具体的には、「沖縄人の気持ちは日本人には理解できないと感じている。（中略）Twitterで『沖縄人は亡国へのロマンを抱えているのか。みっともない』と書かれたことがある。決定的に理解し合えないと思った」（50歳女性、沖縄生まれ沖縄在住歴50年）、「沖縄内での差別なら、本島人による離島人差別や大和人差別、宮古島内なら大和人や池間民族に対する差別の方を身近に耳にする」（沖縄居住歴25年の53歳男性、本人は「ヤマト人」というアイデンティティを記載）などといった「2022年調査」に寄せられた自由記述を例に挙げて、「アイデンティティ」の差異が相互理解を妨げ、「尊厳の承認」を阻害している実態の一端を示し、本土からの移住者が抱く疎外感が強い沖縄批判に繋がり得ること、「アイデンティティと差別の問題の複層性」などを見て取ることができるとしています。

　前述した拙稿では「『アイデンティティ』が重要な概念であり、ウチナーンチュに限らず全ての人のアイデンティティを尊重することに努めなければならないことは論を俟たない明らかなことであるけれども、沖縄問題について論ずるに際して、沖縄のアイデンティティを強調することは問題を解決に導くための必要条件ではなく、かえって問題の解決を遠ざけてしまう要因になりかねない」との認識を示しました。

　「2022年調査」で得られた結果は、「沖縄のアイデンティティ」に関する私の認識が決して的外れではなかったことを示してくれているように思えます。

　『復帰50年の沖縄世論』では、「アイデンティティ」や「社会階層」など沖縄世論の基層を描き出した上で、沖縄の年長世代と若年層の世代間に横たわる米軍基地に対する認識の相違、県知事選で「オール沖縄」候補が勝ち続けている一方で、反基地運動への共感が広がっていないことなど選挙における投票行動と「オール沖縄」や基地反対運動に対する評価との間のズレ、米軍普天間飛行場の「辺野古移設」の問題がもたらした沖縄社会への影響などについて論じています。

　紙幅が限られていることもあり、同書が提示している「沖縄の県民意識」を考察する上で重要な論点の全てについて論ずることはできないので、今回は特に同書の第３章「若者」で取り上げられている「米軍基地をめぐる県民意識」における世代間の相違と、その相違を生み出した要因の一つである「マスメディアとネットメディアが県民意識に与えた影響」について少し見ていきたいと思います。

「基地意識」の世代間ギャップをもたらした要因とは何か

　同書では、「県民意識調査」等のデータを使い、重回帰分析という多変量解析の手法を用いて、「米軍基地問題に対する意識」（以下、「基地意識」）の世代間ギャップに影響を与えている要因を明らかにすることを試みており、若年層の「基地意識」の傾向は「理不尽さの感覚の弱さ」と「消極的な容認」によって特徴づけられると要約しています。

　「基地意識」の世代間ギャップが何故生じたのかを考える場合、主に「加齢効果」と「世代効果」という２つの要因が考えられますが、同書では、沖縄の「基地意識」の世代間ギャップをもたらしているのは「加齢効果」ではなく「世代効果」であり、より厳密には「世代効果」に加えて「時代効果」が同時に影響を及ぼしたことによる意識変化であると確認しています^(注5)。

　年長世代との比較において、沖縄の若年層が「基地集中は不平等である」と考える傾向が弱く、「基地集中やむなし」という「消極的な容認」に傾く要因として

（１）沖縄のマスメディアを通じたローカルな情報をあまり消費していないこと

（２）沖縄人としてのローカル・アイデンティティを年長世代ほど持っていないこと

（３）安全保障において日米安保を重要だと見なしていること

（４）米軍基地が沖縄にもたらす経済利得が大きいと認識していること

の4点を挙げています。

　同じ沖縄のマスメディアを消費することで共通のアイデンティティや認識フレームを育んできた年長世代とは異なり、沖縄の若年層がネットメディアを通じて本土に近い言論空間の中を生きており、そのことが年長世代とは異なる認識フレームを形成しています。

　「沖縄のマスメディアを情報源として用いていないこと」が「沖縄の基地負担が不平等である」という理不尽さの感覚を弱めており、「米軍基地が沖縄にもたらす経済利得が大きいと認識していること」が、基地の集中を「やむを得ない」とする「消極的な容認」姿勢に繋がっているとの分析結果が示されました。

　すなわち、沖縄の若年層が沖縄戦や米軍統治下での苦難を経験していないといった（年長世代との）違いに加えて、年長世代とは異なる言論空間を生きていることが、近年の沖縄の若年層に特有の世代経験をもたらし、「基地意識」のあり方―「基地意識」の世代間ギャップ―に影響を与えていると結論づけているのです^(注6)。

「基地意識」のギャップを埋めるために為すべきこととは何か

　『復帰50年の沖縄世論』で示された分析結果は、「沖縄の若年層の『沖縄リテラシー（理解力）』が低下していることによって『沖縄の基地意識の世代間ギャップ』が生じている」と読み替えることができるように思えます。

　「沖縄リテラシー」とは、直接的には、虚実入り乱れる情報に振り回されることなく沖縄についての適切な知識を持つことを意味していますが、沖縄が琉球の時代から現代に至るまでどのように歩んできたか、その過程でどんな共同体としての思想を培ってきたか、それが「本土」とどのような関係の中で生まれてきたか、それによっていかなる条件を担わされてきたのか－そのような歴史的文脈をたどることによって、積極的に沖縄を知ろうとする姿勢であると定義づけられています^(注7)。

　沖縄の若年層が頻繁に接触しているネットメディアに「沖縄の地域情報を反映したマスメディアとは異なり、本土の言論空間を反映している」「沖縄に関するフェイクニュースや沖縄バッシングが飛び交っている」「本土では、沖縄が歩んだ苦難の歴史―沖縄戦や米軍統治下での苦難など―が以前にも増して共有されなくなり、沖縄への無知と無理解に基づく言論空間が構築されるようになっている」^(注8)などの問題点があることは否定すべくもありません。

　沖縄の若年層が、より積極的に『琉球新報』『沖縄タイムス』をはじめとする沖縄のローカルなマスメディアによって提供される情報に接するようになることで彼らの「沖縄リテラシー」が高まり、「沖縄における基地意識の世代間ギャップ」を埋めることに繋がるのかもしれません。

　しかしながら、これまでにも拙稿で指摘してきたように、『琉球新報』『沖縄タイムス』をはじめとする沖縄のマスメディアは「絶対平和主義」に基づく「夢物語」的な言論空間を創出しており、沖縄の若年層が、それらが提供するローカルな情報を獲得するようになるだけでは、沖縄が抱える諸問題が解決に向かうことを期待することはできないのです。というよりも、もはや若者たちはそうした言説に乗れなくなってきているのであり、そのせいで折角沖縄の伝統的風土に基づく価値観や歴史の継承という、本来自然になされるべきものがなされなくなっているのだ、と考えるのは穿ち過ぎでしょうか。

　その一方で、沖縄の年長世代（の大多数）が「沖縄のマスメディア」以外の情報源を積極的に活用することができていない蓋然性が高いことも指摘しておかなければなりません。

　沖縄県では、様々な要因が重なり合って地元紙である『琉球新報』『沖縄タイムス』が圧倒的なシェアを占めている寡占状態にあり、最近ではネットなどを活用して全国紙の記事を読む人が増えてきてはいるものの、全国紙がほとんど読まれていないという、他の都道府県では見られない「特殊な新聞事情」があることが良く知られています^(注9)。

　沖縄のマスメディアから発信される情報に頼り切っている沖縄の年長世代の「沖縄リテラシー」が、若年層とは異なる意味で決して高くはないと考えておかなければならないでしょう。

　「基地意識の世代間ギャップ」を埋めるためには、沖縄の若年層だけではなく、年長世代も「沖縄リテラシー」を高めることが求められるのだということを認識しなければならないのではないでしょうか。

沖縄社会の実態を把握するための貴重な資料

　『復帰50年の沖縄世論』では、「2022年調査」をはじめとする大規模世論調査や「県民意識調査」等のデータを用いて重回帰分析など多変量解析を行うことによって「沖縄の県民意識の実態」を数量的に示してくれており、補章に掲載された「沖縄県における世論調査一覧」を含めて、沖縄社会の実態を理解するための貴重な資料を提供してくれていることは間違いありません。

　このような調査研究が長期継続的に行われることを通して、日本本土と沖縄の間で相互理解を深めることの一助となり、現在、「沖縄の基地問題」をめぐって生じてしまっている日本本土と沖縄との間の分断を解消するための第一歩となり得るのではないでしょうか。

　多くの沖縄研究者が、『復帰50年の沖縄世論』で提供された貴重な資料を活用することを期待しています。

(注1) 『復帰５０年の沖縄世論』熊本　博之 | 筑摩書房

同書で主に用いられている「2022年調査」では沖縄県内14市町村に在住の3,800名に調査票を郵送し、1,053名から回答を得ています。調査対象者について沖縄県内での地域間比較分析を行うために、次のように各々の地域に対象者を割り当てています。まず離島地域として石垣市と宮古島市に各400名の合計800名分を割り当て、残り3,000名について、沖縄本島を北部・中部・南部に分けた上で、人口比で１割弱になる北部については人口比の２倍ほどの500名分を割り当て、10市町村のうちランダムに2市村（名護市と恩納村）を抽出し、それぞれの人口比で対象者数を割り当てました。残り2,500名分は、2020年の国勢調査における中部と南部の人口比にあわせて中部に1,003名、南部に1,497名を割り当てた上で中部から4市町村（宜野湾市・読谷村・嘉手納町・沖縄市）、南部からは6市町（那覇市・浦添市・糸満市・豊見城市・与那原町・南風原町）を無作為に抽出し、それぞれの市区町村の人口比に応じた対象者数を割り当てました。

　回収できた1,053名のうち、男性（46％）・女性（54％）と女性の比率が若干高く、回答者の平均年齢は53.9歳、年齢構成としては18歳～34歳が15％、35歳～49歳が22％、50歳～64歳が32％、65歳以上が31％となっており、若年層の比率が低くなっています。

　地域間比較を行う分析以外では、沖縄県全体を代表する数字とするために「ウェイトバック」と呼ばれる統計的手法を用いて補整した数値を提示しています。

(注2) 【藤原昌樹】「沖縄アイデンティティ論」及び「琉球・沖縄独立論」の再検討 | 表現者クライテリオン

(注3) この複合的なアイデンティティには、「沖縄人（ウチナーンチュ）で日本人」に加えて「宮古人（ミヤコンチュ）で日本人」や「八重山人（ヤイマンチュ）で日本人」等も含んでいます。また、「ローカル・アイデンティティ」には「「沖縄人（ウチナーンチュ）」に加えて「宮古人（ミヤコンチュ）」「八重山人（ヤイマンチュ）」などが含まれています。

(注4) 朝日新聞出版　最新刊行物：書籍：IDENTITY（アイデンティティ）

(注5) 年齢による意識の違いが生じた要因として、年齢を積み重ねることで価値意識が変わるために、若年層と中高年層で違いが生じているとする「加齢効果」が考えられます。

例えば、若いときには基地問題にあまり関心を持たない人たちも、年齢を重ねるうちに基地をめぐる様々な問題に直面し、基地に対する問題関心も高まり、考え方も変わってくるかもしれず、逆に言うと、現在の中高年層も若いときには基地問題にあまり関心を持っておらず、加齢とともに現在のような意識を形成するに至ったのかもしれません。

　もう一つの要因として、人格形成期に過ごした時代の影響により、加齢によっても容易に変化しないような世代特有の価値意識を形成するために、若年層と中高年層で違いが生じるとする「世代効果」が挙げられます。

例えば、若いときに沖縄戦や米軍統治を経験している世代とそうではない世代とでは、米軍基地への思いに大きな違いが生じても不思議ではありません。このような場合、加齢によっても変化しない、その世代に特有の価値意識があると考えます。

(注6) 同書で示された分析結果が、沖縄の若年層の「基地意識」が単純に「保守化」「本土並み化」したことを意味している訳ではなく、「他の都道府県の人との間に違和感がある」と感じる割合が、過去の若年層や現在の中高年層よりも、現在の若年層で高くなっていることには留意しておく必要があり、更なる調査分析と考察が求められます。

(注7) 「沖縄リテラシー（理解力）」とは、ジャーナリストの鎌倉英也氏が提唱した「私的な造語」であり、（現時点では）決して聞き馴染みがある言葉ではありません。鎌倉氏は「沖縄が『復帰』50年を迎えた今、私が自戒の念とともに抱くのは、日本の『本土』と呼ばれている地域に、私的な造語だが『沖縄リテラシー（理解力）』が決定的に欠けているのではないかという思いである」と述べた上で、次のように論じています。

　「『沖縄リテラシー』がなぜ必要か考えると、それが、日本という国家そのものの未来を問うことに直結しているからにほかならない。アメリカなど大国の視点から見ると、日本もまたひとつの島国である。米国立公文書館に残るアメリカのアジア太平洋戦略文書を調べると、日本列島全体を共産圏からの「防波堤」として位置づけようとしてきた歴史が露わになる。日本がロシアや中国という大国の隣に位置する島々からなる列島だと考えたとき、沖縄の問題は特殊で個別の問題ではなく、「本土」の人々にとってもまさに自らの問題であり、他人事とは言えない。沖縄が抱えている問題は、日本全体に波及する可能性が高い。それゆえ、沖縄についての認識を深める「沖縄リテラシー」が、私たちの未来にとって非常に重要な指標になり得ると考えるのである」

・鎌田英也「問われる『沖縄リテラシー』」新崎盛吾/松元剛/謝花直美/佐古忠彦/鎌倉英也『いま沖縄をどう語るか　ジャーナリズムの現場から』高文研、2024年2月　株式会社　高文研 (koubunken.co.jp)

・【藤原昌樹】「沖縄」をどう読み解き、どう語るのかーいま求められる「沖縄リテラシー」 | 表現者クライテリオン

(注8) 『沖縄報道』山田　健太 | 筑摩書房

・平良好利「沖縄と本土の溝―政治空間の変遷と歴史認識」戦後日本の歴史認識 – 東京大学出版会

(注9) 沖縄の2大新聞(沖縄タイムス/琉球新報)のシェア率はなんと98％、沖縄の特殊な新聞事情とは | ミラリンク-沖縄の中国Web専門業者が作る、中国のビジネス＆沖縄の観光情報ブログ
・知らなかった「沖縄の新聞」｜shinyaiのnote
・新聞/ニュースサイト – 沖縄・アクセス｜総合情報

（藤原昌樹）

＜編集部よりお知らせ＞

本論考の最後に、大場先生はこう記しています──

「さても不思議なことに、こうした未来を真っ先に想像したのは、会沢正志斎を筆頭とする日本儒教だったはずである」

近代の世界秩序に先んじて、「国体」にもとづく独立と文化的自立の戦略を構想していた水戸学。

会沢正志斎が語った世界観は、単なる歴史の一ページではなく、現代においてこそ再び参照されるべき思想の水脈です。

このたびの「水戸遊学合宿」では、まさにその正志斎の遺構を訪ね、江戸日本が提示した思想的骨格に迫ります。